旧称:21世紀フォーラム / 開発者本人が語る「明日の技術・製品開発と独自の企業価値創出研究会」

2011 前期スケジュール

5/13 (金)
『富士ゼロックスの国際競争力強化への研究開発部門の再編』
   - R&D機能強化と市場ニーズへの迅速な対応を目指して -
富士ゼロックス(株) 執行役員 研究技術開発本部長大西 康昭


    富士ゼロックスR&Dスクエア

オープン・オフィス・フロンティアを合い言葉にドキュメント領域のリーダーを目指し、デジタルイメージング、ユビキタス領域、環境領域の先進技術開発に取り組む同社は、2005年、モノづくり研究開発拠点'として100億円を投資して海老名事業所を刷新。2010年、グローバル市場での一層の開発体制の強化を狙い、R&D機能を横浜「みなとみらい21」に終結。「富士ゼロックスR&Dスクエア」を創設。今回の会場はこの同社の新たな研究開発拠点。

※この回は、富士ゼロックスみなとみらい事業所にて開催させていただきます

詳 細

6/21 (火)
『IT・通信分野における日本の挑戦』
  - 日本はIT・通信分野で新時代を先導出来るか -
NTT 常務理事 情報流通基盤総合研究所 所長三宅 功


    碑 NTT研究所の理念:
    知の泉を汲んで研究し...
NTTグループは、ブロードバンド・ユビキタス社会を実現するための大きな一歩として、NTTの技術の結晶「次世代ネットワークサービス(NGN)」を開始した。NTT情報流通基盤総合研究所は、この次世代ネットワークの基盤技術開発を進める研究拠点。ノキア、アップル、グーグル、マイクロソフトなどをコアに、サムスン、LGなどを巻き込んで世界のIT・通信革命が急速に進もうとしている今日、日本はIT・通信分野で新時代を先導出来るか。

※この回は、NTT情報流通基盤総合研究所にて開催させていただきます.

詳 細

7/26 (火)
『リチウムイオン二次電池の基本概念の確立、実用化開発への夢と苦闘』
旭化成(株) フェロー 吉野 彰

    開発初期モデル

今日のリチウムイオン電池の発明者は日本人。吉野彰氏。ノーベル化学賞候補にもノミネートされている。1981年、導電性プラスティック・ポリアセチレン(ノーベル化学賞受賞の白川博士の発見)が二次電池の電極に適していることを発見。これを負極に、陽極をコバルト酸リチウムとするリチウムイオン二次電池の基本概念を確立。その後、より安全で金属リチウム二次電池に近い電池へと改良。1990年代、旭化成とソニーなどで実用化された。


詳 細

8/4 (木)
『地雷除去に挑む - 豊かで平和な大地への復興、大地よ蘇れ! 』
    - モノづくりを通しての国際社会への貢献 -
山梨日立建機(株) 代表取締役社長雨宮 清

    地雷撤去機
1994年 内戦が終了し、戦後復興を目指すカンボジアにビジネスチャンスがあると考えて同地を訪れた氏は、地雷で手足を失い、負傷した子供を連れた老女に「この国を助けて」と訴えられて、カンボジアの人々がおかれている悲惨な状況を目の当たりにした。地雷について全く知識のなかった氏に地雷撤去機開発への思いと血の滲むような努力がこの時始まった。とくに重視したのは、地雷除去後の土地の有効活用。現地の人々の自立支援に役立つことだった。

詳 細

9/21 (水)
 東レが挑む21世紀を切り開く化学産業
『真のグローバル企業として先端材料世界一を目指す』
東レ(株) 代表取締役副社長 CTO田中 千秋

    ボーイング787型機
    (同社CFRP使用)

"Japan as number one"として賞賛され、強さを誇った日本の物づくりが変調を来している、どうしてそうなったのか。「地球環境・エネルギー新時代」と「新興国経済の台頭」という2つの大きな潮流がはじまった。今こそ日本の強味を見直し、21世紀に日本企業はどのように生き残っていくべきか。東レは、"Innovation by Chemistry" をコーポレート・スローガンに、先端産業をリードする先端材料の開発で世界トップを目指す高開発型企業。

詳 細

10/4 (火)
『レノボのグローバル企業戦略』
レノボ・ジャパン株式会社 取締役副社長  内藤 在正
  常務執行役員  留目 真伸

内藤氏

留目氏

・成熟市場・新興市場の新しいパラダイムとグローバル企業戦略
・グローバル企業の中での日本の研究・開発組織の競争力と将来

1984年、中国科学院の計算機研究所研究員11名が設立。1997年中国PC市場で売上トップ。2000年にビジネスウィーク誌で世界IT企業100 社中8位にランク。2004年12月、IBMからPC部門を買収。現在世界PC市場でトップ5。今年1月、NECとの合弁会社 Lenovo NEC Holdings B.V.(レノボ51%、NEC49%。登記上の本社はオランダ、本社機能は東京)の設立を発表。レノボ社のグローバル化度は人事面でも極めて高い。


※ このフォーラムは、当初4月15日(金)に予定されておりましたが、東日本大震災により延期となり10月4日(火)の開催となりました

詳 細

ページトップ